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タイプ1. 実験


2006年4月18日をもって、この公募は中止されました。
研究の進展により、2004年11月11日に国際出願した発明が未完成であることが分かったためです。
既に当方に対する応募の手続きを済ませた方の応募も無効とさせていただきます。
2006年4月の特許庁への出願を公開した後に、公募を再開する予定です。

超伝導電磁エンジンの原理と構造を確認するための実験を行っていただける方を募集します。

[1]応募方法
・正式な応募方法
実験を行う前に下記のEメールアドレスまで、実験を行う者の名称、Eメールアドレス、所在地の住所、所属国、HP記載の契約条件に同意する旨、の5点を明記したメールを送ること。折り返しこちらから当方の住所を記載したメールを送ります。このメールが届いたら応募完了です。鋭意実験を進めてください。私の推奨する実験方法が「運動量秩序の研究・第2章 実験方法」に記載してあります。
・正式な応募方法に従わずに実験を行った場合すべてが、正式な応募方法に従わなかったことになります。

E-mail: kubota(AT)se-engine.org

[2]得ることができる報酬の種類および金額
正式な応募方法に従った場合には、私が受け取る契約金と実施料の40パーセントをお支払いします。
正式な応募方法に従わなかった場合には、私が受け取る契約金と実施料の30パーセントをお支払いします。
・「運動量秩序の研究」に貴殿の実験結果を加えて貴殿と私の共同の名義で、科学誌に「電磁エンジン」を正式に発表します。
・電磁エンジンの発明者は久保田英文であり、電磁エンジンの特許権は久保田英文が所有します。また、久保田英文のみが実施権を設定する権利を有します。電磁エンジンの概念は完成していて、あくまでも確認のための実験であり、オリジナリティは久保田英文から生じているからです。

[3]報酬を得るために満たすことが必要な条件
私からの援助なしに、新技術の実験装置を製造し、その効果を世界で初めて確かめ、CNNで世界初の実験成功として報道され、その報道のビデオテープ、またはDVDを久保田英文の住所に届けること。かつ、そのCNNの報道には次の内容が含まれていなければなりません。
・世界初の実験成功。
・新技術の名称、すなわち「電磁エンジン」。
・日本人久保田英文の発明であること。
・発明の絶大な効果。

[4]条件を満たした場合に報酬を確定する方法
・まず、[3]のとおりに実験成功のビデオテープ、もしくはDVDを久保田英文の住所に送ること。その際、実験成功者の名称、住所、Eメールアドレスを知らせること。折り返しこちらから、[2]の内容を含む契約書を郵送します。
・2通の契約書を送付します。1通には当方の署名捺印がありますので、そちらで保管してください。もう1通はそちらが署名捺印して当方に返送してください。実験のデータを同封してください。報酬の振り込み用に貴殿の指定する銀行口座を一つお知らせください。契約書に異議がある場合は、Eメールもしくは東京での交渉に応じます。ただし、ここに書かれている条件の変更は認めません。

[5]報酬の支払い方法と権利の移転方法
・貴殿の指定する銀行口座に振り込みます。支払は5月と11月に行います。5月1日までに私が得た利益から5月31日までに振り込みます。11月1日までに私が得た利益から11月30日までに振り込みます。
・報酬を受け取る権利の移転や銀行口座等の変更方法については契約書において合理的方法を提示します。

[6]注意事項
・私と貴殿の間に契約が成立する場合、ここに書かれていることがすべて契約内容となります。
・応募者の個人情報の秘密を厳守します。
(実験を成功させた方の場合も公開を望まれない情報は公開しません。)
・応募者も久保田英文の個人情報の秘密を厳守しなければなりません。
・言語は日本語もしくは英語を使用してください。
・複数人の応募が可能となっています。応募した者が複数ある場合、そのうちの[3]の条件を最初に満たした者、一名が[2]の報酬を得ることができます。
・久保田英文が資金を得ることができ久保田英文の実験が成功してCNNで世界初として報道された場合について述べます。この場合もタイプ1.の応募者が発明者・久保田英文以外で世界初の実験成功としてCNNで報道されてタイプ1の規定に則って届け出した場合にはタイプ1の正規報酬の二分の一を得ることができるものとします。
・実験は実験を行う者の危険において行うものであり、実験により生じた人的被害、物的被害、実験が不成功に終わった場合の損失、など一切の損害を償う責任を当方は負いません。
・ですから、このページの記載ならびに新技術の技術内容を充分に検討し、自己の責任で応募して実験を行ってください。
・本契約の準拠法は日本法であり、本契約に関する紛争は、東京地方裁判所に提訴するものとします。



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